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【年賀状】ご注文フォーム

ご注文を依頼いただくにあたり

ご依頼いただくにあたり

■ご依頼の際は「個人情報保護方針」をお読みになり、同意のうえお問い合わせください。
■回答に時間がかかる場合があります。お急ぎの方はお電話にてお問い合わせください。
有限会社大昌印刷所 TEL:0942-26-2137

お振込み先について

以下の三井住友銀行もしくは福岡銀行にお振込みお願いいたします。
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▼取引銀行
・三井住友銀行 久留米支店 当座241258
・福岡銀行 大善寺支店 当座17068
※ATM手数料はお客様負担でお願いいたします。
※振込み確認後からの印刷作業になりますのでご留意ください。
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ご注文フォーム

入力に関してのご注意

※印は必須項目です。必ず入力してください。
 
  1. 電話番号欄には、必ず連絡の取れる電話番号をご入力ください。
  2. 入力が終わりましたら、フォーム下の「内容確認」をクリックしてください。
  3. 内容確認画面が開きますので、入力内容を確認後「送信」をクリックして完了です。
お名前 ※必須
例)山田 太郎
会社名
部署名
送付先ご住所 ※必須
 
TEL ※必須
メールアドレス ※必須



注) 半角英数字のみ
 データ最終確認のため弊社からメールをお送りいたします。
PDFデータを添付いたしますので、もし閲覧ができない方はご連絡ください。
枚数 ※必須

50枚から10000枚以上迄のご注文が可能です
オプションをご希望のお客様はこちら↓もご入力ください。
再計算後、料金のご案内をいたします。
宛名印刷
直接入力の方はこちら
宛名
Excelデータをお送りいただける方はこちら
ファイル
社名・団体名利用
社名・団体名利用
箔押し特殊加工
投函代行
備考
下記の「個人情報保護方針」を必ずお読みいただき、ご同意の上、確認画面へお進みください。
本規約について
本規約は、弊社サービスの利用に関する弊社と、ユーザーとの間の権利義務関係を定めることを目的とし、弊社とユーザーとの間の弊社サービスの利用にかかる一切の関係に適用されます。

(1)個人情報の取得
当社は、個人情報を適法かつ公正な手段により収集致します。ご利用者様に個人情報の提供をお願いする場合は、事前に収集の目的、利用の内容を開示した上で、当社の正当な事業の範囲内で、その目的に必要な限度において、個人情報を収集致します。
収集した個人情報については、当社の事業活動を維持するために必要な期間保持し、目的を達成したときは適切な方法で廃棄します。

(2)個人情報の利用および共同利用
当社がお預かりした個人情報は、個人情報をいただいた方に承諾を得た範囲内で、また収集目的に沿った範囲内で利用致します。利用目的については、以下の「利用目的の範囲」の内、当社の正当な事業の範囲内で園その目的の達成に必要な事項を利用目的と致します。
●利用目的の範囲について
・業務上のご連絡をする場合
・当社が取り扱う商品及びサービスに関するご案内をする場合
・ご利用者様からのお問い合せまたはご依頼等への対応をさせて頂く場合
・その他、ご利用者様に事前にお知らせし、ご同意を頂いた目的の場合
●上記目的以外の利用について
上記以外の目的で、ご利用者様の個人情報を利用する必要が生じた場合には、法令により許される場合を除き、その利用について、ご利用者様の同意を頂くものとします。

(3)個人情報の第三者提供
当社は、ご利用者様の同意なしに第三者へご利用者様の個人情報の提供は行いません。但し個人情報に適用される法律その他の規範により、当社が従うべき法令上の義務等の特別な事情がある場合は、この限りではありません。

(4)個人情報の開示・修正等の手続
ご利用者様からご提供いただいた個人情報に関して、紹介、訂正、削除を要望される場合は、お問い合わせ先窓口までご請求ください。当該ご請求が当社の業務に著しい支障をきたす場合等を除き、ご利用者様ご本人によるものであることが確認できた場合に限り、合理的な期間内に、ご利用者様の個人情報を開示、訂正、削除致します。
 

個人情報の保護に関する法令・規範の遵守について

当社は、当社が保有する個人情報に関して適用される個人情報保護関連法令及び規範を遵守します。また本方針は、日本国の法律、その他規範により判断致します。本方針は、当社の個人情報取り扱いに関しての基本的な方針を定めるものであり、当社は本方針に則って、個人情報保護法等の法令・規範に基づく個人情報の保護に努めます。
 

個人情報の安全管理措置について

当社は、個人情報への不正アクセス、個人情報の紛失、破壊、改ざん、漏えい等から保護し、正確性及び安全性を確保するために管理体制を整備し、適切な安全対策を実施致します。個人情報を取り扱う事務所内への部外者の立ち入りを制限し、当社の個人情報保護に関わる役員・職員等全員に対し教育啓発活動を実施するほか、管理責任者を置き個人情報の適切な管理に努めます。
 
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